2024.08.19

日本における仮想通貨の認知度と実態調査

MVW

日本における仮想通貨の認知度と実態調査

調査概要

合同会社WOZが実施した「仮想通貨に関する実態調査」の結果が発表されました。調査は2024年7月から8月にかけて、全国の20歳以上の男女240名を対象に行われました。この調査では、仮想通貨の認知度、保有率、保有銘柄、利用している取引所などについて詳しく分析されています。

仮想通貨の認知度と理解度

調査結果によると、仮想通貨に対する認知度は非常に高く、特に20代から40代にかけては70%以上が仮想通貨を認知していることがわかりました。しかし、「ある程度理解している」と答えた人の割合は低く、最も高い30代でも22%にとどまりました。全体では17%に過ぎず、仮想通貨に対する理解がまだ浅いことが明らかになりました。

仮想通貨の保有状況

仮想通貨を保有していると回答した人は全体の15%であり、特に30代では20%、20代では18%と若年層での保有率が高くなっています。年齢が上がるにつれて保有率が下がる傾向が見られ、仮想通貨は主に若い世代に浸透していることが示されています。

保有している仮想通貨の銘柄としては、ビットコイン（BTC）が最も多く、次いでイーサリアム（ETH）、リップル（XRP）、ライトコイン（LTC）が続いています。これらの主要仮想通貨が多くの投資家に選ばれていることがわかります。

仮想通貨の取引所と利用理由

仮想通貨の取引所では、Coincheckが最も利用されており、DMMビットコインやbitFlyerがそれに続いています。これらの取引所は国内で高い知名度と信頼性を持ち、多くの利用者が選択しているようです。また、少数ですが、海外の取引所を利用している人も存在し、一定の支持を得ていることがわかります。

仮想通貨を持っている理由としては、「将来の値上がりに期待している」という投資目的が最も多く挙げられています。また、資産形成や老後対策を目的とした長期的な投資としても利用されていることがわかります。一方で、「価格が変動するから不安」といったリスクに対する懸念が仮想通貨を保有しない理由として最も多く挙げられました。

まとめ

この調査から、日本における仮想通貨の認知度は高いものの、理解度や保有率には課題があることがわかりました。特に若年層を中心に仮想通貨が浸透している一方で、価格変動リスクなどの懸念が普及の妨げとなっています。今後、仮想通貨に対する理解を深めるための教育や、リスク管理を徹底する取り組みが求められるでしょう。